【臨床心理士】就職に強い権威ある心理系民間資格

臨床心理士 資格 取得 資格
スポンサーリンク
スポンサーリンク

臨床心理士は全国で就職に強い権威ある心理系の民間資格

臨床心理士は信頼できる心理カウンセラー資格としての歴史が長い

臨床心理士の資格は、資格試験の受験要件である必修カリキュラムに対応した大学院を卒業し、試験に合格することで取得できます。大学院に入るためには、ほとんどの場合で大学卒であることが求められるので、学部は問われませんが大学を卒業する必要もあります。

民間 基本学修年数 通信制大学 通信制大学院 大学受験難易度
6年 低~高

※大学・大学院は、選ぶ大学によって難易度が大きく異なります。

国家資格の公認心理師と民間資格の臨床心理士の違いと将来性

臨床心理士と比較されやすい公認心理師は、2017年に資格制度が開始されたばかりの心理系初の国家資格です。これまでは、国家資格が存在しなかったため、権威ある心理系資格としては民間資格である臨床心理士の資格取得を目指すのが一般的でした。現在のスクールカウンセラーや、医療機関において保険診療でカウンセリングを行っているカウンセラーのほとんどが臨床心理士の資格を有しています。

 

臨床心理士は、臨床という名のとおり、心理学的手法である心理査定技法や面接査定を用いて心理的な業務を行うことを目的とした人材を育てる分野であり、臨床心理学という分野を中心にして学修が進められることになります。今後は、心理師より上位の資格として、より研究的な仕事をしたい人が取得する資格となっていくでしょう。

 

新設されて間もない公認心理師は、臨床心理学に限らず、幅広い心理学の分野の学問を修得し、より広く心理学の分野に携わる人間を育てることを目的としています。スクールカウンセラーや、医療機関のカウンセラーの多くは、臨床心理学のみではなく、幅広い心理学の知識で対応する方が良いという面もあり、今後これらの職業を目指したいと考える人は、公認心理師の資格取得を目指す方が良いと考えられます。

 

公認心理師の資格は、名称独占資格です。公認心理師でなければできない仕事というのはありませんが、資格の無い人が公認心理師を名乗ることはできません。心理「士」の文字を使う民間資格が多いことから、法律で定められることになる国家資格の名称によってこれまで心理士を名乗っていた人が名前を使えなくなる可能性があったため、心理「師」として国家資格が定められました。

 

現在、臨床心理士の資格を既に取得している人に対しては経過措置として公認心理師への認定が行われるようになっています。既に臨床心理士として公認心理師に必要な学修を終え、働いている人は指定の講座を受講することで公認心理師になることができます。他にも、臨床心理士でなくても、心理系の業務に5年以上従事しており、相応と認められる場合には、公認心理師になれます。

 

以上のことから、現時点では公認心理師と臨床心理士に大きく違いはありませんが、今後は現場でのカウンセリング業務中心となるのは公認心理師に、臨床心理学の分野をより深く学び、実習や実験、研究を通じて心理学の分野に貢献する人材を目指す場合には臨床心理士となっていく可能性が高いです。ただ、両方の資格を取得することもできるので、どちらも取得しているのが一般的になる可能性もあります。

臨床心理士になるには実習を含む大学院までの学修が必要

公認心理師も、臨床心理士も、どちらも資格試験の受験要件として指定のカリキュラムを修了していることを定めており、基本的には大学院までの学修が必要です。特例的に、大学を卒業後に定められた期間業務に従事しているものに付与という場合もありますが、大学・大学院を経てカウンセラーとして医療法人や国の機関、または企業内の常駐のカウンセラーとして就職をしたいと考える場合には、大学院まで出て資格試験に合格するのが近道となります。

 

臨床心理士になるには、臨床心理士になるための指定のカリキュラムが組まれている大学院を卒業する必要があります。これは、必ずしも公認心理師の資格を取得するためのカリキュラムとは一致していないため、注意が必要です。

 

カウンセラーを名乗るためには特別な資格は必要ではありませんが、臨床心理士は民間資格として30年以上の歴史があり、心理系の中では権威ある資格として知られています。スクールカウンセラーや、病院のカウンセラー、企業のカウンセラーや、研究者として働く道を目指すのであれば、臨床心理士を検討してみても良いでしょう。特に、臨床心理学がやりたい、研究職に就きたいと考えている人は、臨床心理士を目指せる大学・大学院を検討すると良いでしょう。

臨床心理士でなければできないこと、求められる職場

臨床心理士は、大学院までの高度な養成課程が必要であること、資格取得後にも5年毎に資格更新が必要であり、その間には一定の研修を受けてポイントを取得する必要があることから、専門性と信頼性の高い資格です。法律上、臨床心理士に限った仕事がある訳ではありませんが、実務の世界では、臨床心理士の資格者だけに求人がある仕事も多く、臨床心理士の資格取得者でなければ目指せない仕事もあります。

 

学校や病院では、医師・看護師や教師とのコミュニケーション、保護者や患者とのコミュニケーションが必要となります。集団になるほどに生じやすい対人関係のトラブルについても対処するスキルを持った臨床心理士は、集団の調整役としても求められる人材です。

 

臨床心理士は、学校や病院の他にも、福祉施設(老人ホームや児童養護施設、保健施設など)の他、司法に関わる施設(刑務所、矯正施設、保護観察施設など)などでも求められる資格です。

 

より実践的で専門的な知識を用いて誰かの役に立ちたい場合には、臨床心理士を目指すことを検討してみると良いでしょう。

臨床心理士になるには大学院を修了し資格試験に合格する必要がある

大学卒業(学部は問わない)

臨床心理士を目指す場合には、①大学卒業後に(学部は問われません)第一種に指定されている大学院を修了して臨床心理士資格を受験し合格するか、②専門職大学院を修了して臨床心理士試験に合格するか、③第二種の大学院に進学し、1年間の実務経験(原則有給の仕事)を経て受験資格の認定を取得し臨床心理士試験に合格する方法があります。

 

臨床心理士のカリキュラムのある大学院に合格できれば、大学の学部がどこであったか問われないため、社会人になった後で心理の仕事に興味を持った人が目指しやすい資格です。第二種の大学院には、放送大学などの通信制大学も含まれるため、通学が困難な人の場合には第二種大学院を検討してみると良いでしょう。(第一種・第二種・専門職大学院の一覧はこちらで確認できます。

 

国家資格である公認心理師になるためには、大学の学部も指定のカリキュラムのある学校である必要があります。そのため、公認心理士と臨床心理士の両方の資格を取得したいと考えている人は、大学を選ぶ時点で公認心理士に対応している大学を選ぶ必要があります。社会人になった後で公認心理士を目指す場合には、編入制度を利用して大学で指定カリキュラムを修了し、その後大学院を目指す必要があります。

 

臨床心理士の受験資格を得られる大学院の多くが、公認心理士の資格に対応したカリキュラムを組んでいます。どちらの資格も取得したいと考える場合には、両方の受験が可能な大学院を選びましょう。

臨床心理士資格の試験内容の詳細とまとめ

受験資格

第一種、または専門職大学院で指定カリキュラムの単位を修了している方

第二種の大学院で指定カリキュラムを修了後、1年以上の有給実務経験がある方

試験の方法

一次試験:筆記

①多肢選択方式試験(100題のマークシート)

臨床心理士の基本業務である臨床心理査定・臨床心理面接・臨床心理的地域援助・それらの研究調査に関する基礎的・基本的な専門知識、および関連法規、基礎倫理等

②論文記述試験

心理臨床に関する1題のテーマについて、所定の解答用紙に1,001字以上1,200字以内の範囲内で論述記載する

二次試験:口述面接試験

一次試験で一定以上の成績を収めたもののみに受験票が送られ、臨床心理で学んだことを生かし、実践的な場として試験を行います。

資格試験の日程

筆記試験:10月頃

面接試験:11月頃

合格発表:2月頃

金額

受験手数料:30,000円

申込期間

【申し込み方法】

申込書類を1,500円で請求→郵送提出

【受付】7月~8月中の指定の期間

試験会場

東京都

免許更新制度

資格取得後は、5年毎に更新のために必要な研修やワークショップ、講師の仕事を行う必要があります。(詳しくはこちら

受験案内・問い合わせ先

公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会

臨床心理士資格取得のための学校選びと合格率

臨床心理士の受験者数は毎年3,000人程度ですが、合格率は6割程度で一定しています。受験者の全てが大学院において専門教育を受けていることから、受験勉強としては試験対策本や過去問を利用するのが一般的です。臨床心理士の資格は、合格基準は非公開です。

 

臨床心理士の受験資格が得られる大学院を受験する段階では、多くの予備校の利用が可能ですが、資格試験自体は、大学院で専門の教育をしっかりと受けることが大切と言えるでしょう。

臨床心理士を生かして就職した場合の年収や待遇

臨床心理士の資格取得者向けの求人は多いですが、競争率が激しい仕事の場合には資格取得者であっても就職できない場合もあります。ただ、近年は特に心理カウンセラーの仕事の重要性が注目されるようになっているため、今後さらに求人が増える可能性も高くなっています。

 

学校法人、医療法人においての求人が多いカウンセラーの仕事は、年収250円~350万円程度が一般的です。給与はそれほど高くはありませんが、福利厚生がしっかりしていて、長く勤められる法人を選ぶことができます。利益を出す仕事ではないため、必要とされながらも高い給与は見込めません。また、求人には福祉関係の施設や児童養護施設、矯正施設(刑務所や裁判所、保護観察所)などもあります。

 

ただし、企業が募集するカウンセラーとして就職する場合には、年収は400~500万円程度まで伸ばすことができます。コンサルタント業務を兼ねて心理士資格を活用する場合には、さらに高い年収を目指すこともできます。

 

個人で起業して活躍する場合には、年収1000万円を超えている人もいますし、心理資格を生かしてテレビや雑誌などのメディアで活躍する道もあります。個人で活躍したい場合には、広告宣伝をどう行うかや、業務拡大のためのノウハウなど、経営に関する知識も必要となります。

 

また、狭き門ではありますが、大学教授や研究職などを目指すこともできます。

 

臨床心理士や公認心理師を目指す場合、心理学の勉強を行い資格を取得する点は同じでも、「どういった理由で」「どんな」心理士を目指すかは人によって全く異なります。

 

心理師としての力を使い、利益を出す仕事をしたいと考える人も、利益は顧みずに心理士として人の話を聞くことを中心に仕事をしたい人も、仕事に向き合う姿勢は様々です。ただ、国家資格の公認心理師や権威ある民間資格である臨床心理士を目指す人の多くは、カウンセラーとして仕事をしたい、人を助けたいという思いで目指す人が多い傾向にはあります。

臨床心理士として行う仕事内容(心理査定、心理療法)

公認心理師、または臨床心理士の資格を利用して就職し、カウンセリングの業務を行う場合、クライアントや患者さんに対し、心理査定(アセスメント)によるクライアントの状態の確認が必要となります。

 

インクの染みに対してどう反応したかで性格を判断するロールシャッハテストや、一本の木を描いてもらうことで性格を判断するバウムテスト、質問による性格判断をするYG性格検査やMMPIなどの他、色々な検査手法を用いてクライアントの状態を判断します。

 

その後、心理療法として、精神分析や、行動療法、認知療法などを試みることになりますが、心理療法には様々な種類があり、クライアントに合わせて、または自分自身の技能に合わせて選ぶことになります。

 

フロイトからはじまる精神分析や、ユングの分析心理学の利用、行動を修正して治療を試みる行動療法、認知的な歪みを修整しようと考える認知療法、クライアントの話を聞くことを中心にした来談者中心療法や、家族との関係から改善を図る家族療法の他、問題を無くすのではなく問題を解決する手段や問題のない例外を見つけ出すブリーフセラピーや、クライアントを縛っている現状の考え方そのものを見方を変えて解決するナラティブセラピーなど、多様な手法があります。

 

企業などでも取り入れられているNLP(神経言語プログラミング)や、催眠療法、芸術療法など、専門に特化したセラピーの方法を選ぶ人もいます。また、新しい心理療法の領域としては、瞑想などを取り入れたマインドフルネスストレス低減法や、新しい認知療法などを利用する人もいます。

 

大学・大学院を通じて行う学びや実習の中で、どんな手法を用いてクライアントと向き合っていくかを決める事は、その後の就職先や、続けていく勉強の方向性を定めるためにも大切です。

 

現代人のほとんどが何らかの心の悩みや、トラブルを抱えているため、カウンセラーに対する需要は今後も伸びていくことが考えられます。通信制の大学や大学院を利用できることから、社会人になってからも目指しやすい資格であるため、興味のある人は資料を取り寄せるところから初めてみると良いでしょう。

タイトルとURLをコピーしました