ホラーの世界?! ここが怖いよ未来の住宅

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空き家だらけの日本!

 

昭和43年~平成25年までの住宅戸数と、空き家の比率を示したグラフを見て見ましょう。

 

 

 

住宅総数に対する空き家の割合が年々増え、空き家ばかりだということが分かると思います。

 

5年前の調査の時点より、さらに空き家が増えている今では、テレビやニュースで空き家問題が大きく取り上げられるようになりました。

 

空き家が増えると、どんなことが起こるのか

 

マンションや団地でも、戸建ての住宅街でも、空き家が増えて人が減り、自治体が機能しなくなれば治安が悪化します。

 

不法占拠や放火、盗難といった犯罪が起きやすくなり、地域の清掃やゴミ処理の管理が難しくなれば景観が悪くなり、地域の評価は悪化の一途を辿るということが考えられます。

 

また、地震や台風などの自然災害に対し、空き家が十分な耐性を持っていなかった場合には、倒壊などによる災害のリスクも生じます。他にも、害虫や害獣の被害の可能性も考えられるため、衛生環境も劇的に悪くなります。

 

そうなると、当然資産価値が減少するため、売却価格が下がり、売りたくても売れない状況が続いて、さらに資産価値が落ちるという悪循環に陥ります。

 

マンションや団地、集合住宅でそうした空き家問題が深刻化すれば、窓ガラスが割れ、人の出入りのない、奇妙な風の音が木霊するゴーストタウンが誕生するでしょう。

 

都心も例外じゃない空き家問題

 

全国に広がっている空き家問題は、地価や不動産に一定の価値があると思われている東京都心でも広がっています。加えて、利用されることなく雑草が生えたままの空き地の増加も全国で広がり、土地の価値も下降しています。

 

こうした不動産の価値における変化は、世代間の認識に大きな差を生みます。

 

土地神話のあった時代、不動産に価値を見出し、家を所有することを人生の目標と定めていた世代にとっては、今の時代もその認識のままに子や孫が家を所有することを積極的に後押しするでしょう。

 

しかし、今の時代を生き、今決断を迫られている人々が過去の価値観に従って住宅や不動産を購入した場合、10年、20年後、また、高齢者となる50年後の自分にとって最適な選択となるでしょうか。

 

不動産や土地は余る一方で、生活する上では欠かせない高速道路や舗装道路、トンネル、水道・電気設備などのインフラは老朽化が進み、維持費が高騰しています。

 

そうしたインフラの老朽化や、余る土地の管理のしわ寄せは、個人に、税金という形でのしかかってくるのです。

 

限界集落を経て、実際に人が生活しなくなった山間の村は、放置され、いずれは自然に飲み込まれていきますが、都心や地方都市で起こる空き家問題は、そう単純にはいきません。

 

生活環境の中に、犯罪の温床になりかねない、不衛生な、倒壊の危険のある空き家があれば、撤去も必要になってくるでしょう。そうした、生活環境の整備を行うのも、行政を動かすのも、当事者である近隣の住民の役目になります。

 

暮らしている人々がいる都心や地方都市では、空き家問題を見て見ぬ振りをしてやり過ごすことはできないのです。

 

それなら海外移住を考える?

 

こうして暗い側面ばかりを見ていると、日本から出てしまえば良いのではないかと考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

確かにそれも、選択肢の一つです。

 

移民を受け入れている国で、言語面の問題をクリアしていれば、これからの発展にかけて新しい国に移住するというのも、一つの素晴らしい選択です。

 

人類は、常に新天地を求めて開拓を続けてきましたし、日本人だから日本に住まなくてはならないという決まりはありません。

 

ただ、国外で暮らすということにはデメリットもあります。

 

移民として認められるまでには相応の勉強と、適切な仕事が必要なこと。

また、老後、言語が生まれ育った日本語しか理解できなくなった場合にも、外国語でお世話されなくてはならないこと。これらは、実際に移住した方々に起こっている問題です。

 

それでも、日本で暮らすより国際社会で活躍し、海外に移住したいという方は、そうした選択を積極的に考えてみても良いと思います。

 

しかし、ほとんどの方は、日本から出るという選択はしないと思います。

 

それでも人は、家に住む

 

ここまでは、日本の不動産についての暗い側面を見てきましたが、これは日本が、高度経済成長とベビーブームによる人口増加に後押しされた近代の歴史が終わり、新しい時代の転換点に差し掛かったことで起こっている現象です。

 

ここからは、比べる対象を違えれば、別の見方もできるということをお伝えしたいと思います。

 

人口の減少に合わせて、自治体や地域のあり方は縮小しますが、ITやAIなどの新しい技術の導入とともに便利になった社会では、空き家問題やインフラの老朽化に対応する方法はあります。

 

ITやAIを利用した防犯対策や、インフラ管理が可能になれば、人件費は削減され、人材不足を補うことができ、今より短時間で、少ない労働力で地域の管理や整備を行うことができるようになります。

 

また、終身雇用制度も終わりが見えてきて、個人による起業が増えている今、自由業・フリーランスといった働き方が一般的になってきています。空き家を個人による起業の拠点として再利用することを考えることも一つの手です。

 

海外の国々と比較すると、一人当たりの所有面積が狭い日本では、住宅の価格が下がることで、所有面積が増えていくことも考えられます。狭い部屋が当たり前だった日本で、広い部屋に住むことが当たり前の時代が来るかもしれません。

 

巨大な大陸で暮らしている外国人にとっては、日本人が田舎で不便だと嫌煙する場所も住みやすい魅力的な街に映るように、日本人の若い世代の価値観自体が変われば、国土の狭い日本の田舎は、決して不便な場所ではないと考えるようになるかも知れません。

 

新しい労働力として日本で定住を選ぶ外国人も増えており、他の先進国同様に、人口減少に移民の受け入れで対応している面もあります。

 

最近では、IT化が進んだことにより、都心に限らず仕事ができるため、地方都市にUターン、Iターンを選ぶ人も増えています。東京中心の日本ではなく、地方都市が活躍する全国規模での日本の魅力が広がれば、観光の面でも経済発展が見込め、地方都市はこれから成長していくと考えられます。

 

自分の住んでいる地域がこれから伸びる可能性があれば、不動産や土地に対する向き合い方も変わってきます。

 

人口が増加していて、住宅需要が高かった頃には、全国各地の湾岸で埋め立てが次々と行われ、液状化などが懸念される土地や、土砂崩れの不安がある山裾、津波が心配な海岸沿いといった災害度が高いと思われる場所にも人々は積極的に住居を築いてきました。

 

しかし、手頃な値段で安全な場所に住めるようになれば、誰もが、災害度の低い土地を選んで住むことができるようになります。

 

見方を変えれば、不動産にも未来はあるということです。

 

今までの基準と比べて考えるのではなく、新しい基準を持って、明るい側面に目を向け、自分のライフプランと照らし合わせて最適な住居選択をしていきましょう。

 

 

 

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